「法医学」と聞いて、皆さんは何を思い浮かべるでしょうか。多くの方は、事件や事故の被害者の解剖や死因の究明といったことを思い浮かべるかもしれません。法医学者である美作宗太郎先生は、それとは少し違った見方を私たちに提示します。
生きている人の身体についた傷。痛みを言葉にできない子どもたちの打撲痕。ひとり暮らしの高齢者の孤独死。法医学とは、「生きている社会を診る学問」と言えるかもしれません。
今回のインタビューでは、美作先生のご専門である「臨床法医学」を入り口に、子どもの身体的損傷の証拠化やその技術開発の裏側、そして「公衆衛生」の観点から法医学と現代社会との接点まで、率直に語っていただきました。

法医学の枠組みと専門領域の全体像

もともと「法医学」はいくつかの分野に分かれています。
まず1つ目が「法病理学」です。これは解剖をして病気や損傷を見つけたり、どのようにして損傷が生じたかを検討するなど、死因診断や死後経過時間の推定をする分野で、一般の方々が法医学と聞いてすぐに思い浮かぶ非常にオーソドックスな分野ですね。

2つ目が、薬物に関する分野である「法中毒学」です。血液や尿、胃内容物から薬物の濃度を調べ、それが安全治療域なのか、中毒域なのか、致死域なのかを判断します。併存する病気なども含めて、「死因として薬物中毒と判断できるか」を決めていくのが法中毒学です。医療機関などからの生体試料について分析を担当することもあります。

3つ目が、DNA型や歯型などを使って身元を確認する「個人識別学」です。通常の解剖だけでは身元の特定が難しい場合、法歯学（歯学研究科歯科法医情報学分野）の先生方に協力していただき、歯科情報から身元を確認します。また、亡くなった方から得られた試料からDNAを採取し、ご家族のDNA型と照合して血縁関係を確認する、ということもこの分野に含まれます。

4つ目が、最近特に研究・実務応用が進んでいる「法医放射線学」（法医画像診断学）です。解剖をする前にCT等を撮影するというものですね。東北大学法医学分野では年間だいたい300件ほどの解剖が実施されていて、そのうちの9割ほどは保健学科のAi（オートプシー・イメージング）センター（医学系研究科画像解析学分野）でCT撮影をしていただいています。そうすると、解剖前に骨折の有無や出血の範囲が一瞬で分かり、死因究明や身元確認にも役立ちます。

そして最後の5つ目が「臨床法医学」と呼ばれる分野です。これは、生体、つまり生きている人に対して法医学のスキルや手法を用いる分野です。生体検査自体は昔からあり、傷害事件でけがをした人の状況を診たり、薬物の注射痕を診断したりしてきました。

それから「臨床」との関わりという点では、医療事故や医療関連死も対象に含まれます。法医学の医師が病院の医療安全管理に関する部門に入り、法医学の視点から原因の検討に参加することがあります。前任の秋田大学では15年間、医療安全管理委員会の委員を務めていました。これも臨床法医学の一環と言えます。

このように、法医学というもともと小さな分野の中にも5つほど専門領域があり、その中で生きている人を対象にするのが臨床法医学という位置づけになります。

法医学に映り込む日本社会の変化

法医学そのものの基本的な役割は、今も昔もあまり変わっていませんが、扱う症例には、社会構造の変化や気候変動（猛暑・厳冬）といった現代的な要因が色濃く反映されていると思います。
特に現代社会は高齢化の影響もあり、ここ数年は孤独死が増えています。東北大学では年間300件ほどの解剖を行っていますが、そのうち孤独死が少なくありません。孤独死の場合、誰にも発見されずに時間が経過して腐敗などの死後変化が進行するため、お顔を見ても個人の特定ができないケースが多くなります。
こういった中で、最近特に身元確認に積極的に活用しているのは、歯科の診療録やレントゲンなどの情報です。歯の向きや生え方、治療の痕などは個人差が大きいため、生前に通院していた歯科医院で撮影されたパノラマX線写真が一枚あれば、身元の特定に非常に有用です。

火災による死亡も同様ですね。冬場になると暖房器具の使用が増え、火災も多くなります。全身が焼損してしまったようなケースでは、まずCTで全身を撮影して骨折や出血などの所見を確認し、さらに上下顎のCT画像をパノラマX線写真のように再構成するとともに歯科の先生に歯の状態を詳しく診ていただきます。生前の歯科診療データが残っていれば、解剖時に個人が特定できることもあります。DNA検査にはどうしても時間がかかりますが、歯科診療データで照合できれば早期に身元が判明し、ご遺体を早くご遺族にお返しすることができます。
こうした大学内の連携（法医学・画像解析学・歯科法医情報学など）は、社会構造の変化にともない、近年ますます重要になってきていると感じます。

それと、DNA型検査の技術は飛躍的に発展しています。かつては血液型（ABO・Rh・MNなど）を組み合わせて確率的に判断していましたが、今では複数のDNA型を組み合わせることで、世界中の人を一人ひとり区別できるほどの精度が得られます。

そうですね。高齢者に限らず、たとえば大規模災害が起きた際も、生前の歯科診療データやCT画像があるかどうかで、個人識別のスピードは大きく変わってきます。
歯科医院を受診した際に、初診の段階である程度まとまった画像を撮っておく、という診療スタイルの先生もいらっしゃいますよね。「儲け主義ではないか」と受け取られることもあるかもしれませんが、いざというときには非常に役に立つ。そういう側面があるのは確かだと思います。

子どもの損傷を科学的に読む

私が最初に取り組んだのは、いわゆる法病理学的な研究でした。もともと救命救急センターの研修医だったこともあり、外傷の病態に興味を持っていました。本格的に法医学の世界に入ってから、全身に激しい暴力、いわゆるリンチのような外傷を受けたケースで、「どのくらい出血しているのか」「どれだけ重症なのか」をどう評価するか、という問題意識があったんです。

全身に殴打を受けている場合、皮下軟部組織の出血をかき集めるわけにはいきませんので「どこからどれくらい出血したのか」を正確に把握するのは非常に難しい。そこで、細胞がダメージを受けたときに出す“悲鳴”のような物質である「サイトカイン」に注目しました。血清中のサイトカイン濃度を測定することで、外傷の重症度とよくマッチすることが分かり、それが私の学位論文のテーマになりました。

私は、駿河台日大病院救命救急センターで臨床研修後、法医学に入ってからは札幌医科大学、東北大学、イギリスのグラスゴー大学、熊本大学、弘前大学、秋田大学、そして再び東北大学へと異動を重ね ─いわゆる転勤族だったのですが、その流れの中で、子どもの虐待に関する研究に深く関わるようになっていきました。

熊本大学にいたとき、上司の教授は海外の臨床法医学を日本に取り入れた子ども虐待分野の大家のような方で、月に1回くらいの頻度で児童相談所から「子どもの傷を診てほしい」という相談が来ていました。一時保護された子どものところへ、教授と一緒に行って診察するんです。教授は経験に基づいて「この傷はおおよそ何日前のものだ」ときっぱり判断されるのですが、私は「そんなに断言してしまって大丈夫だろうか」「もっと新しい傷の可能性もあるのではないか」と感じることがあり、何度か議論になりました。最後に教授が必ず仰るのが「これは私の経験ですから間違いない」という言葉で、どうしても私はそれに納得しきれなかった。長年の経験はもちろん大事ですが、実際には異なる場合もある。そこで、「どうすればここを科学的に診断できるのか？」と考えたときに、やはり数値化するしかないだろうという結論に至りました。

打撲などによる皮膚変色についても、人によって「赤」「青」「紫」など表現がバラバラですよね。海外では “black eye” と言いますし、日本語では「青たん」と言ったりする。感覚的な言葉では、医師同士ですら認識が揃わない。一方で、全ての色は数値で表すことができます。そこで使ったのが、先ほどお見せした長い機器 ─分光測色計です。もともとは自動車など製品の色の品質管理などに利用するためのもので、塗料の微妙な色の違いを数値化する機器なんですね。それを皮膚に応用してみたところ、意外とうまくいきそうだった。ちょうど、東北大時代に同じ分野内でこの機器を使った実験をしている先生がいたので、「これ、子ども虐待の皮膚変色の評価に使えませんか？」と相談し、最初の研究が始まりました。

ただ、実際にやってみて分かったのは、外表から見た色だけでは限界があるということでした。皮膚変色は、腕にできるものとお尻にできるものでは治り方も見え方も違う。皮膚の表面から出血部分までの深さや、出血の量もまったく異なります。それを「外から見える色の変化だけ」で推定するのは無理がある。これは頭では分かっていたことですが、研究を進めるなかで実感をもって突き当たった壁でした。

▶後編につづく