発表のポイント

• 高齢者約4.7万人を対象とした9年間の追跡データを用いて、歯の喪失が認知症発症に与える人口レベルでの寄与度（人口寄与割合：PAF¹）を算出し、既知の12の修正可能なリスク因子と比較しました。
• 歯の喪失（現在歯数20本未満）による認知症の人口寄与割合は全体で7.2%であり、国際的ガイドライン（Lancet Commission 2024）で示された12のリスク因子と比較して、抑うつ、社会的孤立に次ぐ第3位でした。特に男性では第1位の寄与度を示しました。
• 歯の喪失が既知のリスク因子と同等以上に認知症発症に寄与する可能性が示唆され、口腔の健康維持が認知症予防の重要な戦略として、将来的にガイドラインや公衆衛生施策に反映されることが期待されます。

概要

世界的に認知症が増加する中、歯の喪失と認知症発症リスクの関係を示す研究データが集積されつつあります。しかし、その寄与度を他の主要なリスク因子と比較検証した大規模研究はありませんでした。
東北大学医学部医学科の岩田真歩学部生、大学院歯学研究科の竹内研時教授らの研究グループは、日本における65歳以上の高齢者約4万7,000名を9年間追跡した日本老年学的評価研究（JAGES）²のデータを用いて、歯の喪失および既知の12の修正可能なリスク因子が認知症発症に及ぼす人口寄与割合を推計しました。分析の結果、歯の喪失（現在歯数20本未満）が認知症発症全体の7.2%の発症に関与している可能性が示されました。これは抑うつ傾向（10.5%）、社会的孤立（9.4%）に次ぐ第3位（男性では12.0%で第1位）に位置し、歯の喪失が既存のリスク因子に匹敵、あるいはそれを上回る寄与度を持つことが明らかになりました。
本研究成果は2026年11月2日、学術誌Journal of the American Medical Directors Associationに掲載されました。

詳細な説明

研究の背景
認知症は世界的に急速に増加しており、2050年には患者数が現在の約3倍に達すると試算されています。認知症の発症予防や遅延に向け、修正可能なリスク因子を特定し、対策を講じることが重要です。
2024年8月、国際的に権威のある英医学誌「The Lancet」の認知症予防・介入・ケア委員会（The Lancet Commission・以下、Lancet委員会）は、修正可能な認知症のリスク因子として14因子（低教育、聴覚障害、高LDLコレステロール血症、うつ病、頭部外傷、運動不足、糖尿病、喫煙、高血圧、肥満、過度な飲酒、社会的孤立、大気汚染、視覚障害）を発表しましたが、口腔保健に関しては対象に含まれていませんでした。
近年、歯の喪失と認知症発症リスクに関する研究データは集積されつつあるものの、公衆衛生上の優先度を判断するための人口寄与割合を、他の確立されたリスク因子と同一の枠組みで比較検証した大規模研究はありませんでした。
そこで本研究では、日本における大規模な高齢者の追跡データを用い、歯の喪失が認知症発症に与える人口レベルでの寄与度を推計し、既知の修正可能リスク因子と比較しました。

今回の取り組み
東北大学医学部医学科の岩田真歩学部生、大学院歯学研究科 データサイエンス分野の竹内研時教授らの研究グループは、全国22自治体の65歳以上の高齢者47,293人（平均年齢73.5歳）を対象に、2013年から2022年までの約9年間追跡した日本老年学的評価研究（JAGES）の大規模コホートデータを解析しました。
Cox比例ハザードモデル³を用いて、性別・年齢・等価所得で補正したハザード比（HR）^4）を算出し、歯の喪失（現在歯数20本未満）およびLancet委員会が掲げた14の修正可能な認知症リスク因子のうち、JAGESのデータから評価可能であった12因子について、認知症発症に対する人口寄与割合を推計・比較しました。
その結果、歯の喪失の認知症発症に対する人口寄与割合は7.2%であり、抑うつ傾向（10.5%）、社会的孤立（9.4%）に次ぐ第3位でした（図1）。男女別に算出した結果、歯の喪失の人口寄与割合は、男性では12.0%で第1位、女性では6.1%で第4位でした（図2）。

今後の展開
本研究により、歯の喪失は、社会全体の認知症発症を抑える上で主要なリスク因子と同等以上の寄与度を持つことが示唆されました。
歯の喪失を招く歯科疾患は有病率が高いものの、適切なセルフケア、フッ化物の応用、禁煙、砂糖摂取の制限などにより予防可能であり、認知症予防の重要なターゲットになり得ると考えます。
本研究成果は、世界保健機関（WHO）が進める口腔保健のグローバル戦略を後押しするとともに、将来的にLancet委員会等の国際的認知症予防ガイドライン改訂において、口腔保健を新たな修正可能なリスク因子として反映させるための重要な科学的根拠となります。

謝辞

調査にご協力いただきました対象者の皆様、本研究にご助言いただきました先生方にこの場を借りて感謝申し上げます。
本研究は、日本学術振興会（JSPS）科学研究費（JP19K02200, JP20H00557, JP20H03954, JP20K02176, JP20K10540, JP20K13721, JP20K19534, JP21H00792, JP21H03196, JP21K02001, JP21K10323, JP21K11108, JP21K17302, JP21K17308, JP21K17322, JP22H00934, JP22H03299, JP22J00662, JP22J01409, JP22K01434, JP22K04450, JP22K10564, JP22K11101, JP22K13558, JP22K17265, JP22K17364, JP22K17409, JP23K16320, JP23H00449, JP23H03117, JP23K19793, JP23K21500, JP23K24557）、厚生労働科学研究費補助金（19FA1012, 19FA2001, 21FA1012, 22FA2001, 22FA1010, 22FG2001）、国立研究開発法人国立長寿医療研究センター 長寿医療研究開発費（21-20）、国立研究開発法人科学技術振興機構（OPERA, JPMJOP1831）、公益財団法人健康・体力づくり事業財団 令和4年度健康運動指導研究助成、新潟大学十日町いきいきエイジング講座寄附金、TMDU 重点研究領域などの助成を受けて実施しました。また、本論文は「東北大学2026年度オープンアクセス推進のためのAPC支援事業」の支援を受け、Open Accessとなっています。

用語説明

1. 人口寄与割合（Population attributable fraction：PAF）：「もし特定の危険因子が存在しなかったと仮定した場合、全体の認知症のうち、どの程度が防げた可能性があるか」を示す指標。例えば、人口寄与割合が10%であれば、「理論的には、その因子がなければ認知症の10%は起こらなかった可能性がある」ことを意味する。 ↩︎
2. 日本老年学的評価研究（JAGES）：65歳以上の地域在住高齢者を対象に、健康や暮らしに関する調査を3年に一度実施し、健康長寿社会の実現に向けた予防政策の科学的な基盤づくりを目指す研究プロジェクト。 ↩︎
3. Cox比例ハザードモデル：病気の発症などが起こるまでの時間を考慮し、特定の要因と病気の起こりやすさとの関連を調べる統計手法。 ↩︎
4. ハザード比（HR）：特定の要因がある人とない人とで、同じ時点での病気の起こりやすさ（リスク）を比べた指標。例えば、ハザード比が0.5の場合は、病気が起こるリスクが約半分であることを意味する。 ↩︎

論文情報

タイトル：Comparative Population Impact of Oral Health and Established Modifiable Risk Factors for Dementia: A 9-year Population-Based Cohort Study
著者：Maho Iwata, Taro Kusama, Jun Aida, Tatsuo Yamamoto, Kokoro Shirai, Ken Osaka, Kenji Takeuchi*
*責任著者：東北大学大学院歯学研究科 データサイエンス分野 教授 竹内 研時
掲載誌：Journal of the American Medical Directors Association（JAMDA）
DOI：10.1016/j.jamda.2026.106536
URL：https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S1525861026004263

問い合わせ先

（研究に関すること）
東北大学大学院歯学研究科 データサイエンス分野
教授 竹内 研時
Email: kenji.takeuchi.c4*tohoku.ac.jp（*を@に置き換えてください）

（報道に関すること）
東北大学大学院歯学研究科 広報室
TEL: 022-717-8260
Email: den-koho*grp.tohoku.ac.jp（*を@に置き換えてください）